キーエンスへの転職前に、有価証券報告書で確かめること

このページは、キーエンスを中途で受ける人と、いまキーエンスにいる人に向けたものです。求人票や口コミには載らない、会社自身が有価証券報告書に書いた数字を並べます。直近の有報から出てきた事実は、「売上の51%が営業利益、管理職の年収は営業利益に連動」です。

キーエンスの平均年収・従業員数・勤続年数(有報・第57期)

平均年間給与(単体)
2,178万円
平均年齢(単体)
35.0歳
平均勤続年数(単体)
11.3年
従業員数(単体)
3,306人
従業員数(連結)
12,784人
売上高
1兆1,693億円
純利益
4,452億円
ROE
13.5%

出典:キーエンスの有価証券報告書(第57期)「主要な経営指標等の推移」「従業員の状況」。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数(単体)は提出会社の値。

有報解剖レポートで分かること

キーエンスで働いている人なら

自分の年収が営業利益とどうつながっているかを、有報の言葉で確かめられます。役員報酬の決め方の欄に、管理職の年収が営業利益額に連動し、業績連動部分が概ね60〜75%だと書かれています。本体平均2,178万円が誰の数字かも分かります。

キーエンスを中途で受けるなら

平均年齢35.0歳の会社で、自分の年齢なら年収はどのあたりかを当てる考え方、有報に書かれた入社の条件と育成制度、面接で聞かれる順が分かります。課長級と役員・IRで使い分ける逆質問10本つき。

キーエンスの決算の要点(有報から3点)

51%の利益率は、ファブレスと直販の組み合わせ。原価率17.0%、販管費率32.1%(ともに私の計算)。工場を持たず、費用の中心は人。その結果として売上の51.0%が営業利益に残ります。当期は販管費の伸びが売上の伸びを上回り、利益率は51.9%から0.9ポイント下がりました(差し引きは私の計算)。

成長の主役は海外。海外比率66.6%(私の計算)、海外売上は13.5%増、国内は4.6%増。有報は対処すべき課題の筆頭に「企画開発力の強化」と「海外事業の拡大」を挙げ、海外は「当社商品の浸透度は未だ小さく、大きな成長余地がある」と書いています。為替の追い風も入った年なので、来期は円の動きと合わせて見る必要があります。

会社は目標を出さない。業績予想も中期目標も「算出することは困難」。投資家が見られるのは、毎年の売上高・売上総利益・営業利益の実績だけです。だからこそ、有報の数少ない記述の変化が手がかりになります。

転職前に確かめる数字(有料レポートの目次)

連結12,784人、1人あたり営業利益は約4,660万円

本体と子会社の人数、利益の約9割が本体に立つ構造

本体3,306人、平均年間給与2,178万3,259円

管理職の年収が営業利益に連動する仕組み(業績連動60〜75%)

人的資本:エンゲージメント70%以上と、有報に無い数字

育成制度MDP・CDPと、離職率・中途採用比率を逆質問に変える

女性管理職の記載は無く、賃金差異は43.2%

有報にある数字と無い数字

中途でこの会社を受けるなら

年齢で補正した年収の見当、入社の条件、面接で聞かれる順

逆質問10本

1次面接(課長級)で使う5本と、役員・IR向けの5本

入社後も有報を読み続けるために

キーエンスの有報で毎年見る3か所

キーエンスの中途採用の面接までにやる3ステップ

① 「従業員の状況」で、提出会社と連結の人数・平均年収・勤続を見る

有価証券報告書の「従業員の状況」には、提出会社(本体)と連結の従業員数、平均年間給与、平均勤続年数が載っています。自分が入るのが本体なのか子会社なのかで、この数字の意味は変わります。

② 「セグメント情報」で、自分が受ける事業の利益率を見る

注記の「セグメント情報」で、自分が受ける事業の売上と利益を見ます。会社全体の利益率と、その事業の利益率が同じとは限りません。

③ その数字から、逆質問を1本作る

上の2つの数字を組み合わせて、逆質問を1本作ります。「この事業の利益率は全社平均より低いですが、どう変える計画ですか」のように、有報を読んだ人にしか出せない問いになります。

よくある質問

Q. キーエンスの平均年収はいくらですか。
A. 有価証券報告書(第57期)の「従業員の状況」によると、提出会社(単体)の平均年間給与は2,178万円(平均年齢35.0歳)です。連結子会社の社員や職種別の水準とは異なります。
Q. キーエンスの平均勤続年数は何年ですか。
A. 有価証券報告書(第57期)では、提出会社(単体)の平均勤続年数は11.3年です。勤続年数は中途採用の多さや、持株会社化・統合の時期でも変わるため、面接で背景を聞く材料になります。
Q. キーエンスの従業員数は何人ですか。
A. 有価証券報告書(第57期)では、提出会社(単体)が3,306人、連結が12,784人です。中途で入るのが本体か子会社かで、年収や勤続の数字の意味は変わります。
Q. 数字の出典は何ですか。
A. 各社が金融庁に提出した有価証券報告書です。EDINET(金融庁の開示システム)で誰でも無料で原文を確認できます。
Q. 有報解剖レポートは無料で読めますか。
A. note記事の投資家向けパート(決算の解剖)は無料で読めます。社員・転職者向けのパート(人員の配置、年収と勤続の中身、逆質問)が有料で、2,480円の買い切りです。